カバヤの特集について

学校生活は、スポーツ[スポーツクラブ]に限る。

私は、バドミントンを学ぶのですが、ならわせてくれないんです私は、学校生活は、やはりスポーツをしたりするので、スポーツ少年団と呼ばれるよういいと思いますよ。そこで昨年度、クラブでのスポーツクラブをしたいと思っていましたがついていけないと思う、やめてしまいましたが、いつか楽しくスポーツをしたいと思います。 · · ·私は、スポーツクラブに行った式が良かったかな
私は毎日テレビを見ております。その中でもよく見てくださっているジャンルは、スポーツを見ております。私はサッカーのユニフォームを持っていないが、サッカーのニュースや試合を見ているとき、サポーターの人々がサッカーのユニフォームを着て応援しているのを見て下さって非常に活気があると思っていました。
　毎年９月１日に開かれている都留市の「八朔祭（ふるさと時代祭り）」が荒天のため、祭りのハイライトの大名行列、４町の屋台の競演や、市立谷村第１小で開催される多彩な郷土芸能、子供たちの演技などが中止となった。計１２０人の大名行列と屋台連合は午後２時２０分に国道１３９号を練り歩く予定だったが、「ふるさと時代祭り実行委員会」役員会は午前８時に中止を決めた。
　宵祭りは先月３１日夜、時折小雨がぱらつく中で開かれ、早馬町、新町、仲町、下町の４台の屋台が国道１３９号から市中心街を引かれ、にぎやかなおはやしを披露した。【小田切敏雄】

９月２日朝刊

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　郵便事業会社南関東支社は１日、同甲府支店（成田昇支店長）で先月２４日に到着した郵便物約１７００通を点検ミスで同３１日まで残留させていたと発表した。
　同支社によると、職員が３１日に支店内で、郵便物を入れるプラスチックケースを整理していたところ、２４日に届いた郵便物が入ったケースが見つかった。支店では１日３回、残留郵便物の点検をしているが気づかなかった。残留郵便物は３１日から配達し、差出人と受取人を訪問して事情を説明している。同支社は「信頼を損なうことになり深くおわびする。再発防止に努める」とコメントした。【岡田悟】

９月２日朝刊

　◇７月の台風影響？　先月２５日やっと２０万台
　富士吉田市は１日、富士山の夏山シーズン（７月１日〜８月３１日）の吉田口からの登山者数をまとめた。登山者は２２万８７７５人で、６合目（標高２３９０メートル）に富士山安全指導センターを開設して登山者のカウントを始めた８１年以降（９９年までは８月２６日までカウント）、最多だった昨年の２５万９６５８人には及ばず、過去４位の登山者数だった。
　同市によると、７月に台風の影響を受け、同２０日の登山者数は０だった。しかし８月は、天候に恵まれた週末やお盆を中心に登山者数は順調に増え、１４万５２１９人を数えた。「お山閉まい」の「吉田の火祭り」前日の２５日には２０万台に達した。
　５合目を夜間にスタートしてそのまま山頂での御来光を目指す「弾丸夜行登山者」の通過が予想される午後９時〜午前０時までの通過者は、昨年の１４・９％から１１・８％に減っており、同市が３月に日本旅行業協会などに要請した自粛要望の効果が出た。
　１号目下（標高１４５０メートル）の「馬返」でシーズンいっぱい開設した「お休み処」は、計１０日間は荒天で開設されなかったが、富士山駅からのバスが新設され、１万１７１人（１日当たり１９５・６人）の登山者が通過した。昨年は開設２１日で３８４６人（同１８３・１人）だった。
　ふもとからの登山を推奨して同市が初めて発行した「富士登山認定書」は２５５枚が発行され、ふもとから山頂までの登山を達成した人に贈られた。
　８号目（標高３１００メートル）の山小屋「太子舘」内に設置した救護所の受診者は０８年以降年々減少傾向にあり、今年は３９８人で前年の４６０人に比べて８６・５％の数だった。内訳は「高山病」が２５１人と最も多く、ねんざ・打撲・筋肉痛５４人、感冒２２人の順だった。【小田切敏雄】

９月２日朝刊

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　◇住民に高まる防災意識　自主組織率９２．４％、形骸化の所も
　「避難所運営組織から避難所のルールを説明します」。先月２８日、中央市布施の避難所、市立田富小体育館であった防災訓練で、住民たちを前にマイクを握ったのは、市職員ではなく、住民の一人で近くの自治会長を務める五味秀雄さん（７３）だ。
　住民たち自らが避難所を開設して運営する初訓練だった。東海地震が発生し、市内でも震度６強を観測したという設定。近隣の６地区から２９２人が集まった。
　訓練ではまず、避難所の運営委員を自治会役員らで選出。運営委員長を任された五味さんを先頭に、救護班や食料班など１０班に分かれ、３時間半にわたって「避難所運営」を体験した。
　「全体に気を配るのがとても難しい。本当の災害時は台本通りでない突発的なことも起こる。今後も地域で訓練を繰り返して備えたい」。訓練を終えた五味さんの感想だ。
　住民たちも、世帯ごとに、避難所の受付用紙を記入したり、バケツリレーで物資運びを手伝ったりと、避難所での生活を体感。家族で参加した赤池美幸さん（４６）は「避難所での共同生活がどれだけ大変か、つくづく感じた。災害時の連絡方法や備蓄についても家族でよく話し合いたい」と話していた。
　　　　◇
　東日本大震災では、自治体が被災して行政機能がまひし、避難所が孤立する事態が多発した。被害が大きければ大きいほど、行政の支援が遅れる。その際に鍵を握るのが、自治会や町内会などを単位とする自主防災組織だ。
　県によると、県内の自主防災組織の組織率は９２・４％（１０年４月）。４７都道府県中６位で、ほとんどの世帯が自治会などに参加していることになる。ただ、ある市の担当者は「名前だけ登録して、自治会活動をしない人もいる。防災組織として形骸化してしまっている所も少なくない」と明かす。
　こうした中、震災を機に、自主防災の意義を見直す動きが出始めている。今年の防災の日の９月１日前後は、中央市のように住民が主体となって避難所を運営したり、炊き出しをしたりする訓練が各地で増加。甲府市内の自治会連合会が先月２８日に行った訓練には、昨年より約３０００人多い１万６０００人が参加し、住民の関心の高まりを伺わせた。
　　　　◇
　昨年６月の土砂崩れで５集落の住民１６０人が約１週間孤立した早川町雨畑地区。震災後の５月、同地区の本村集落で災害時に高齢者ら要介護者を避難させる訓練が行われた。
　本村集落は４６世帯９４人で、約半数が６５歳以上。訓練では、毛布と棒で担架を作る方法や緊急時の応急手当てなどを学んだ。区長で町議の望月三千生さん（５５）は「単身で暮らす高齢者も多く、災害時の行動や備えについて地域全体で日ごろから話し合うようにしたい」と話す。
　さまざまな災害の被災地で活動する甲府市のＮＰＯ「災害・防災ボランティア未来会」の山下博史代表は「東日本大震災の被災地でも、住民同士のつながりが強い地域ほど混乱が少なかった」と指摘する。「震災を機に県民一人一人が地域とのつながりを見直し、地域全体で災害に備えることが大切だ」【曹美河】

９月２日朝刊

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