Aug 27, 2010

フロアコーティングクリーニングについて

フロアコーティング綺麗に底を保つために奉仕してくれますが、お手入れも簡単だからいいですよね。乾拭き、または不織布モップでお掃除が良いようです。フロアコーティングは、水や湿気に弱いです。洗剤を使ったお手入れもしてはいけないようです。思わず思わず、を捨てないようにしましょう​​。細かい乾拭き清潔な状態を長くさせましょう。
私は来年1月に新築の家が完成予定だが、そのときの床のコーティングをしようと考えています。私は床のコーティングをしようと考える理由は、友人の家に行った時、底のコーティングがされていてとても綺麗に見えたからです。現在、どのメーカーの床コーティングをしたり、見積もりを持っている段階です。
 神戸在住の芸術家・小山泰三さん個展「ON THE WALL」が現在、海外移住と文化の交流センター(神戸市中央区山本通3)で行われている。主催は「C.A.P. 芸術と計画会議」(同、 TEL 078-222-1003)。(神戸経済新聞)

【画像】 地中海の街々の「壁」の影響を受けて誕生した作品が多く並ぶ会場

 小山さんは1927(昭和2)年神戸生まれ。「太平洋戦争が始まった年、旧制中学校の美術教室でデッサンや油絵を夢中になって描いていたが、戦災で兄も家も失い一家の生活を支えていかなければならず、絵が描けない日々が続いた」と話す。「ある日、港の倉庫の壁が陰鬱(いんうつ)な人生模様を繊細なディテールで刻んでいるように見えた」という小山さんは、あらゆる壁をカメラに収め始める。1950(昭和25)年、「壁」の造形に触発され再び絵画を始めた頃、フランス帰りの画家・小野藤一郎氏に出会い洋画を習う。そして、抽象表現主義の洋画を描くに至った。

 1960(昭和35)年、「ベネシアネーアデザインコンクール(英文毎日主宰)」で受賞。その後、小山さんは兵庫県立近代美術館副館長や横浜美術館美術情報センター長に就任するなど、芸術の世界で活躍、現在は南フランスやイタリアへの取材旅行を続けつつ生涯のテーマである「壁」に取り組む傍ら、芸術文化雑誌「紫明」の編集長を務めている。

 今回のテーマでもあり、1983(昭和58)年の個展以来続いている「ON THE WALL」について、小山さんは「壁の上にある抽象的な模様であったり、キャンバスを壁に見立てて描くことであったり、訳すといろんな意味にとれる。ここにある絵画は、地中海の街々の『壁』の影響を受けて誕生したものが多い」と話す。

 会場には、壁一面の大きな作品や医療用ガーゼを使用してコラージュした作品、小山さんの頭の中を表した自画像などが並ぶ。「形を表現しない抽象絵画を描いていたが、最近になって形を取り入れた作品も描き始めた。これからも作品のスタイルは変化させていく」と思いを語る。

 会場では、中村由紀子さんの個展「care about you」も同時に開かれており、オープニングパーティーではアフリカの楽器「ムビラ」の演奏なども行われた。

 開館時間は10時?19時(最終日は17時まで)。月曜休館。今月24日まで。


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小山泰三の光と影 - Taizo Koyama Light and Shadow -
C.A.P. 芸術と計画会議


 「時代が変われば、専門技能を生かせる場もなくなっていく」。大手フィルムメーカーの技術職だった平井隆さん(60)=仮名=は実感させられた。

 2年前、金融危機で構造改革を進める会社の早期退職に応じた。妻と二人暮らし。子どもはいない。健康なうちに生活資金を蓄えようと、得意の化学系で再就職先を探したが「すぐ無理と分かった」。画像技術の主役の座はデジタルカメラへ移っている。

 現役時には工場の総務部門で建物の管理設備を触った経験もある。「ビル管理の仕事なら年配者の求人もあるのでは…」

 昨秋、県立東部総合職業技術校(横浜市鶴見区)の門をたたく。空調や給排水設備管理の技能を学び直した。都内のオフィスビル管理の仕事も紹介された。

 技術校は2008年、県東部の公共職能訓練校が統合して発足。開校当初はものづくりコースを修了した受講者に製造業から求人が集まったが、半年後に起きた金融危機で状況が一変した。製造業の求人が冷え込んだ半面、人口増や施設開発の進展を背景にビル管理の求人は底堅い。受講志願倍率も6?7倍に達している。

 2月の県内有効求人倍率は0・46倍(季節調整値)と低水準だが、ハローワークに毎月寄せられる新規求人では業種の差が鮮明になってきた。05年度には単月平均で5千人近かった製造業の求人は、10年度には2千人台前半。一方で医療・福祉業は最近、7千人を超えている。地元の産業構造が急速に変わる実情に労働力の調整が追い付かず、需給の溝が埋まらない。

 現実には、人手不足の福祉の現場にも適性はある。例えば女性の利用者は年配男性から入浴やトイレの世話を受けることに抵抗がある。むしろ施設運営を任せられるかどうかを採用の判断材料にしている県内のデイセンター運営会社は「当局からの新設審査基準が上がっており、介護をきちんと学ぶ人材が必要だ」

 県は雇用対策の軸に、国の特例交付金で設立した2種類の基金を財源にした事業を据える。福祉や環境などの成長分野への人材育成に充てるため、11年度分には民間から使い道のアイデアを公募した。

 だが東日本大震災で今後、企業の採用意欲が冷え込むことは避けられない。県内の労働基準監督署には「休業したい」との相談が急増している。「これからどれだけ求人が落ちるのかさえ想像がつかない」。ある職能訓練校幹部が頭を抱えた。

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