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自分でコンピュータの修理方法を覚え

メーカーPCの修理を依頼したことのある人なら知っているかもしれませんが、修理代が新機種の購入金額程度になることもありますよね。ましてPCの低価格化が進んだ現状だと、メーカーに依頼して、コンピュータの修理はあまり効率的な行動かもしれません。 PCは、デスクトップ、しかも部品が汎用サイズ抜ける物の場合自分で修理に挑戦するのも悪くない選択だと思います。
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　【ソウル10日聯合ニュース】2014年サッカー・ワールドカップ（W杯）と2016年夏季五輪が開催されるブラジルのリオデジャネイロで、両大会に備えた先端コントロールルームがリオデジャネイロ市庁に設置され、サムスン電子が大型モニター（LFD、Large　Format　Display）80台、最新液晶モニター236台、液晶テレビ、発光ダイオード（LED）バックライト搭載テレビ34台を提供した。
　コントロールルームは、中南米最大規模のビデオウォールを備え、ブラジル政府が市政府の下に置かれる30の部署を調整・管理する。市内各地に設置されている200余りの監視カメラの映像が高画質画面で24時間映し出され、交通や治安などの問題を予防。非常事態への速やかな措置も可能だと、サムスン電子は説明している。
　同社映像ディスプレー事業部ディスプレー戦略マーケティングチーム長のキム・ジョンファン専務は、「2014年W杯と2016年五輪の開催地ブラジルで、世界最高の技術力が集約されたサムスンの大型モニターを設置することになったのは、非常に大きな意味がある」と評した。

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　エジプトのデモ騒乱はひとまず落ち着いているようだが、これが今後周辺の中東国家にどう影響するのか、というのは国際社会の関心事のようだ。当然、中国も固唾をのんで見守っており、内部ではいろいろな分析や論評がでている。その中で少々興味深い論文を見つけた。新左派のエコノミスト、司馬南氏が「烏有之郷」という論文サイトに発表した文章だ。

　最近「民主胡同40条」を上梓した彼は、以前から偽科学、偽民主を批判する言動で知られるが、彼に言わせれば今回のエジプトの騒乱は、民衆がムバラク大統領を憎んでいたわけでも、インフレによる民衆の生活の圧迫が直接の原因ではないという。格差社会やムバラクが大衆に嫌われていた状況は20年前から続いている。今さらの話ではない、と。真の原因は「海外メディア、ニューメディアが民衆を扇動する役割を果たした」。エジプトのインフレはひどすぎる、ムバラクの腐敗はこんなにすごい、ムバラクさえ退場すれば、社会の格差やインフレや高い失業率は解消される、チュニジアでできたのだから、エジプトでもできる、とフェイスブックやツイッターといったソーシャルネットワークを通じて欧米メディアが扇動した、という。さらに「米国が黒幕であり、演出家であり、舞台にも飛び出してきた」と指摘した。

　つまり、アメリカはかつてムバラク政権を支持したが、それは米国の対イラク戦略上必要な政策であり、さらに米ソ対立構造においてエジプトが米国側の立場にたったためでもある。だが、現在の国際状況に合わせて米国の政策は微妙に転換してきた。米国にとってムバラクはすでに必要なくなり、さらに民主化を謳う米国としてはムバラクが企む世襲制を受け入れるわけにはいかなくなった。かといって、米国が彼を退陣させるわけにはいかず、エジプト国民をニューメディアで煽って、エジプト人の意思による政権交代と見せかけた…。米国陰謀論をぶち上げたのである。

　そんなばかばかしい、ムバラク政権のあとに軍事政権ができるかイスラム原理主義政権ができるか、米国は戦々兢々としているというのに、と一笑に付す人もいるだろう。だが、ここでポイントなのは、彼がニューメディアを通じての米国的民主の価値感の伝播を一番の脅威だととらえ、米国がその気になれば、中国の政権も転覆させることができるのだと、警告し、中国共産党中央指導体制にこの危機に対応できるのか？と問いかけてみせたことだ。

　エジプトの騒乱の背景がどのようなものであるかは中東専門家の分析に任せるが、司馬南のこの問いには、中南海の答えを聞きたいものだ。（編集担当：三河さつき）

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　トヨタ自動車が2012年をめどにロシア極東部のウラジオストクで乗用車生産を開始することが10日、分かった。トヨタが部品と生産技術を供与し、三井物産とロシア自動車大手ソレルスが設立する合弁会社が年数万台規模で組み立てる。トヨタは生産・販売の状況を見て、合弁会社への出資も検討する。
　トヨタは07年末からロシア西部のサンクトペテルブルクの工場で中型セダン「カムリ」を生産しており、ウラジオストクが同国2カ所目の生産拠点となる。
　ロシアの新車販売台数は金融危機の影響で09年に前年比5割減の146万台まで落ち込んだが、昨年は同3割増の191万台まで回復。今後も右肩上がりが続くと予測されており、新興国の開拓を急ぐ主要メーカーにとって有望市場の一つとみられている。　

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